大切な住宅、生活と家族を守るために…耐震リフォームの必要性を解説

そもそも耐震リフォームって必要？

この項目では、日本で住宅の耐震性を考える意味について解説していきましょう。

日本は世界有数の地震国

「日本は地震が多い国」というのは、誰もが知っていることだと思います。とはいえ、実際にどのくらい多いのか、正確に把握している人は少ないと思いますのでここで記述しておきましょう。

気象庁が出しているデータによれば、世界で起こっているマグニチュード3.0以上の年間平均値は約14.4万件で、その中で日本及びその周辺で起こっている地震は約4900件です。これは比率にすれば3％程度、日本の国土は世界各国の総面積の0.3％しかありませんから、面積比に対して10倍の地震が起こっていると言えます。

と、言ってもあまりピンとこない数値だと思いますが、大きな自信の比率で考えるともっとわかりやすくなります。マグニチュード5以上の地震の場合、年間世界平均1471件に対して日本は160.2件なので10％以上となります。さらにマグニチュード6以上に限定すると152件に対して20.2件ですから約13％、マグニチュード7以上では18件に対して3.2件なので約18％にも上がります。

前述したように世界の0.3％しかない面積の中で、世界の約2割の大地震が起こっていると考えれば、日本に住む以上は大地震に備えることが必要と言えるでしょう。

耐震リフォームを考えるべき物件

ここではどんな建物が特に耐震リフォームを考えるべきなのかを解説しましょう。

前述したように日本は大地震が多い国ですから、大きな地震で被害を経験するたびに耐震の対策に取り組んできました。

日本で最初にできた耐震規定は1924年のものです。それからの100年近い耐震規定の歴史の中で、1981年は大きな分岐点となっています。1978年に起こった宮城県沖地震の被害を考慮して1981年に耐震基準が大きく改善されたのです。そのため、1981年以前の「旧耐震」基準で建てられた物件は何らかの耐震リフォームを考えることをおすすめします。

また、1981年以降の建物でも、軟弱地盤の上に立っている物件や、デザイン性を優先して2階部分がオーバーハングしている物件、改装によって1階部分の壁を減らしている物件なども耐震性アップを検討しましょう。

もちろん、自宅や所有する店舗などが該当するかわからない、という人も多いですよね。そんな場合は地域の特性に詳しい、地元で長年建築やリフォームを行っている業者に相談してみましょう。

耐震リフォームってどんなことをするの？

ここでは耐震リフォームで実際にどんな施工をするのかを説明しましょう。

基礎の耐震リフォーム

基礎に鉄筋が入っていない場合は、現状の基礎の周りに鉄筋コンクリートを増設する方法があります。基礎の増設というと莫大な費用を想像する方も多いですが、50万円程度からできるケースもあります。

壁の耐震リフォーム

壁の耐震性が低いと判断された場合は、壁自体を交換する方法もあります。しかし、壁1か所当たり10万円前後の補強でも耐震性を向上できるケースも少なくありませんから、まずはプロによる診断を受けましょう。

部材の耐震リフォーム

柱や土台など部分的な問題が見られる場合は、金具を追加して耐震性を上げることも可能です。この場合、最小なら数万円程度からでも補強できます。

屋根の耐震リフォーム

屋根の重量が家に対して重すぎる場合、建物全体が倒壊するリスクが増えます。そのため、例えば瓦屋根をガルバリウムなどの軽い屋根材に変えることで全体の耐震性を上げることができます。

この場合は150～200万円程度かかることが多いですが、材料の選び方で費用を押さえる方法もあります。

まずは耐震性の診断を受けましょう

まとめ

建物の耐震補強の必要性や耐震補強の方法についてまとめました。この機会にぜひ自宅や所有する店舗の耐震リフォームを検討して、地震による被害に備えてください。

「ビルド・アップ」は、大津市で1941年から新築、リフォームを提供している地元密着の建築業者です。当社は住宅のリフォームを専門としており、耐震性をアップするための補強工事を適正価格で提供しています。大津市はそれほど地震が多い地域という認識が無い方もいるかもしれませんが、過去には大きな地震が何度も起こっていますから、この機会に耐震リフォームを考えて見ませんか？

当社はインスペクション（住宅検査）も行っていますから、まずはリスクを知ることだけでも着手しましょう！